＜指標＞

■PER（ピーイーアール）

PERはPrice Earnings Ratio （プライス・アーニングス・レシオ）の略で、日本語では「株価収益率」と呼びます。
PERは株価と会社の利益を比べて、株価が割安かどうかを判断する指標です。
株価が「1株当たりの当期純利益」の何倍まで買われているかを表しています。
つまり現在の株価で投資した場合に、投資資金が何年分の当期純利益で回収できるのかを表しています。
PERが高いと割高、PERが低いと割安と判断されます。

PERの計算式は次のとおりです。
PER（倍）＝株価÷1株当たり当期純利益
例）株価600円、1株当たり当期純利益が50円のA社の場合、PERは
600円÷15円＝12倍　となります。
現在の株価でA社の株を買ったときに、12年で投資資金を回収できることがわかります。

PERは業種によって高い業種と低い業種があります。また、PERは将来の成長期待が高いほど、高くなる傾向があります。

■PBR（ピービーアール）

PBRはPrice Book value Ratio（プライス・ブックバリュー・レシオ） の略で、日本語では「株価純資産倍率」と呼びます。
PBRは株価と会社の純資産を比べて、株価が割安かどうかを判断する指標です。
株価が「1株当たり純資産」の何倍まで買われているかを表しています。

仮に企業が解散した場合、1株当たりの純資産は、株主が受け取れる1株当たりの金額を表しています。そのためPBRは企業の「解散価値」とも呼ばれています。
PBRが1倍を割ると、株価よりも、現時点で企業が解散したときに株主が受け取ることができる金額の方が高いことになります。
PBRが小さいほど割安と判断されます。

PBRの計算式は次のとおりです。
PBR（倍）＝株価÷1株当たり純資産
（1株当たり純資産＝純資産÷発行済株式総数）
例）株価600円、1株当たりの純資産が1,000円のA社場合、PBRは
600円÷1,000円＝0.6倍　となります。

■ROE（アールオーイー）

ROEはReturn On Equity （リターン・オン・エクイティ）の略で、日本語では「自己資本利益率」と呼びます。
ROEは会社が自己資本に対して、どれだけ利益を上げたかを示す指標です。
ROEが高いほど収益力が高いことがわかります。

ROEの計算式は次のとおりです。
ROE（％）＝当期純利益÷自己資本×１００
例）
自己資本1,000、当期純利益200のA社の場合、ROEは
150÷1,000×200＝20％
自己資本5,000、当期純利益800のB社の場合、ROEは
600÷5,000×800＝16％
A社とB社を比較すると、当期純利益が多いB社の方が収益力の高い会社に見えます。
しかし、ROEを比較すると、A社は20％、B社は16％となり、A社の方が自己資本を有効に活用して高い利益を出していることがわかります。

このようにROEを比較することにより、企業規模の大小にかかわらず、収益力を測ることができます。

■ROA（アールオーエー）

ROAはReturn On Asset （リターン・オン・アセット）の略で、日本語では「総資産利益率」と呼びます。
ROAは会社の総資産に対して、どれだけ利益をあげることができたかを示す指標です。
総資産は純資産と負債の合計です。株主から集めたお金だけでなく、銀行から借り入れたお金を含めた、すべての資産に対してどのくらいの利益を得たのかを表します。

ROAの計算式は次のとおりです。
ROA（％）＝当期純利益÷総資産×１００

例）総資産2,000、当期純利益200のA社の場合、ROAは
200÷2,000×100＝10％

■配当利回り
配当利回りは、年間配当金が現在の株価に対して何％かという指標です。

配当利回りの計算式は次のとおりです。
配当利回り（％）＝1株当たり年間配当金÷株価×１００
例）１株当たり年間配当金30円、株価1,500円のA社の配当利回りは、
30円÷1,500円×100＝2％

配当金は会社の業績に応じて支払われることから、当初予想していた通りの配当金が受け取れるとは限りません。高い利回りを期待して投資をしたものの、業績悪化により配当金が減額され、株価も大きく下がってしまうこともあるので注意が必要です。

■配当性向
配当性向は、当期純利益がどれくらい配当金に回されているかを示す指標です。

配当性向の計算式は次のとおりです。
配当性向（％）＝配当金総額÷当期純利益×１００
または
配当性向（％）＝1株当たり年間配当金÷１株当たり当期純利益×１００

例）1株当たり年間配当金30円、１株当たり当期純利益100円のA社の配当性向は
30円÷100円×100＝30％

配当性向が高い会社は、株主に多くの利益を還元していると言えます。
配当性向が高いと、株主への配当は多くなりますが、将来に備えた蓄え（内部留保）が少なくなるほか、企業が成長するための積極的な投資ができていない可能性もあります。
一般に成長企業は成熟企業に比べ配当性向が低い傾向があります。

■自己資本比率

自己資本比率は、総資本のうち自己資本（株主持分）の占める割合を表すもので、企業の財政状態の健全性や長期的な安定性を示す財務指標の一つです。
自己資本比率が高いということは、返済義務のある負債が少ないことを表し、資金調達の安全性が高いと判断できます。

自己資本比率の計算式は次のとおりです。
自己資本比率（％）＝自己資本÷総資本×１００

自己資本比率が高いほど安全性が高いと判断できますが、一方で積極的に資金を借り入れ、企業が成長するための先行投資ができていない可能性があります。